男子プロツアー改革は大停滞 令和はゴルフ離れ急加速危機→日本人が弱過ぎるよ、

平成が終わり、５月１日から新元号の令和が始まった。

ゴルフ界にとって、平成は「喪失の３０年間」だったと断言するのは、前日本ゴルフツアー機構（ＪＧＴＯ）副会長で、現在は公益社団法人ゴルフ緑化促進会理事長を務める大西久光氏（８２）だ。

平成のゴルフ業界はバブルを経て「天国から地獄へ急降下」の時代だと大西氏は指摘する。その大きな原因となるのが度重なる消費税の導入だ。

平成元（１９８９）年４月の３％、続いて平成９年（９７）年４月の５％、さらに平成２６（２０１４）年４月の８％と税率が上がるたびにゴルフ界はその影響を受けてきた。

平成元年には消費税導入の緩和策として娯楽施設利用税が撤廃された。ところがゴルフだけが除外され、ゴルフ場利用税という名前にすり替えられ、消費税との二重課税がダブルパンチとなって業界やゴルファーに襲いかかった。

バブルの余波が残る平成２（９０）年３月の日経新聞会員権指数は１００から実に９００を超える異常な数値を示した。

サラリーマンゴルファーだけでなく、一流企業までが会員権を買い漁り、平成４（９２）年には、ゴルフ場への全国年間入場者数は１億２３２万５０００人（１コース当たり５万４５６人）と最高記録を達成。またゴルフ場の売上高も１．９兆円とこれも最高を記録した。

だが消費税導入がボディーブローとなって効き始めると、消費税が３％から５％にアップして以降は１コース当たりの年間入場者数は３万７４８１人まで落ち込んだ。

そして平成２０（０８）年には追い打ちをかけるようにリーマン・ショックが襲い、会員権指数は最高時の９００から３０を切った。会員権相場はピーク時の３％とまさに紙切れ同然になっている。

ゴルフ場が預託金返済に行き詰まり次々と潰れ、ゴルファーが会員権で失った損失は１５兆円にもなった。

だが不思議なことにプロゴルフの男子ツアーはこの影響を受けなかった。試合数こそ最盛期の４６試合から二十数試合に減っているが、１試合当たりの平均賞金単価はむしろ上がっている。

そのためプロゴルファーに危機感がまったくなく、男子ツアーはさまざまな問題を起こしている。昭和にスタートして平成になって中止した大会は２８試合。平成で始まり、平成で中止された大会は１４試合もある。

令和になって消費税は１０％となる。スポンサーにオンブにダッコの男子ツアーだがスポンサーは大会経費の高騰で経営に負担がかかり、大会継続に及び腰になっている。

「時代の流れが読めず、無策のままでは地獄が待っている」と大西氏はＪＧＴＯに警鐘を鳴らしている。

引用元: https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190506-00000009-nkgendai-golf

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