トランプ氏 「近く大型訴訟」→国全体の選挙制度の信憑性が崩れる。

トランプは良くも悪くも一石を投じた（特に対中政策）極端ではあるが、事なかれ主義の弱腰外交をしている日本も見習ってほしい。

この訴訟に対して批判的な意見が目立ちますが、選挙が公平公正に実施されたか否かは民主主義社会では大問題です。大いにやれば良いと思います。

トランプ氏を悪く報道する事が多いが、オバマ氏の当国に対しての失礼な態度を、忘れてはいけない。拉致被害者面会や広島の平和式典など不遜な態度は有名だが、当時いくら落ち目とは言え麻生総理が、米国訪問の際はオバマ氏は勿論、バイデン副大統領も出迎えず、赤絨毯もなし面会時間も短く東洋人軽視の民主党は、日本にとって最悪です。

何故かアメリカでも日本でも、マスコミやインテリ層は共和党政権には否定的だ、アメリカの大統領でまともに相手してくれるのは、共和党の大統領です。

いままでそうでしたから、民主党バイデン氏が相手してくれることは皆無でしょう。トランプ氏の訴訟は、郵便投票など日本でも禁じられている方法（不正が横行する理由から）当たり前の事です。

ただの選挙違反なら証拠が出ても選挙結果がひっくり返ることは100%ない。例えば裏で大きな組織が動いていたというなら司法が選挙を無効にするほどの確実な証拠や自供がないといけないしそんなことは映画じゃないとありえない展開だと思う。

でも個人的には今後の選挙のあり方を見直すことにもなるからトランプには頑張ってもらいたいと思う。

ネットでANN配信が配信してたアメリカの不正選挙に対する抗議デモの
動画をみたが、司会者がコロナに結び付けてただけで、デモ内容について一切言及してないことにビックリした。

史上最大の不正選挙の犯罪的実態が段々と浮かび上がってきた。
アメリカ国内は民主主義の危機を感じ、コロナに対する危機感より切実な問題としてこの大規模デモに繋がっているのではないのか。

日本の主要メディアの不正隠し報道も半端じゃない。
それにしても、知らない内に
アメリカの民主党と主要メディアが中国とズブズブの極左集団になってたことに驚いた。

ネバダやミシガン、ペンシルベニアでの地方裁判所への訴訟は証拠が不十分としてかなり退けられており、確たる重要な証拠が立証できないと正義だけでは勝訴できないが、トランプはやるだけの価値があるとみて最後の一勝負をやるでしょう。

トランプが勝利することを私は願っています。

相当の自信、使命、怒りがないとここまでできないでしょう。
負けたら報酬も期待できず、反政府のレッテルを貼られる弁護団も。テレビ、新聞媒体だけ見ていると「トランプの悪あがき」と思ってしまうでしょうが、youtubeなどで少し調べれば明らかにおかしいと感じるはず。

英語のできる方は是非　弁護士のSidney Powellさんのインタビューを見てください。検索すれば昨日か一昨日のものが見られます。

こういう凄い人は、はなから、性別がどうのこうのとは言われないでしょう。
女を売りにすヒラリーとは大違い。

主要(?)メディアの劣化ぶり、GAFAの言論統制、捜査しないFBI、政府機関も大半は驚くほど反トランプ。その他色々。

FRB創設前後から100年の支配体制が揺らぎはじめているのかも。
やり方がなり振り構わずで、稚拙で子供じみている。影の全体主義的支配体制が露わになりつつある。もう少しだ、頑張れトランプ！

それにしても日本の政治家は、嗚呼！

まーたフェイクニュースかよ。
懲りないねえ。バイデンは民主党や中国共産党に牛耳られたメディアがギャアギャア騒いでいるだけでまだ勝利を確実にしたわけでもないし、トランプ陣営は今まだ様々な証拠集めや分析を実施している段階で、敗訴などしていないし、そこまでの段階まで達してもいない。

今回の大型訴訟は、何しろ今回の選挙の開票ソフトに関する訴訟であり、場合によっては今のところ訴訟を起こしている6州のみならず、50州全体の開票結果に影響を及ぼしている可能性だってある。

皆さんに一つ言いたいんだが、ロイターなんか見てても真実はわからないし、知ったつもりのバカになるだけですよ。
英語がわかる方は、直接ホワイトハウスのサイトやアメリカの様々なMSMではないネットメディア等で調べられることをお勧めします。

1900年1月1日生まれの故人が多数郵便投票したり、選挙期間を過ぎて送られた投票、投票率が100%を越えたり、投票所で投票者の氏名、住所を未確認で投票をさせるなど、

日本では考えられない不正が行われた事実があると言われている。こう言った明らかな不正投票が全てバイデン氏に加算されている。そこを明らかにするように司法長官が各州に再集計を命じている。

激戦区での集計で選挙管理人が不正に関与したことも疑われている、ミズーリ州、ジョージア州、ミシガン州、ペンシルバニア州、アリゾナ州などで不正が顕著で、これらの州でトランプ氏が勝利する可能性が高い。

こう言った不正行為が民主党系組織が行った疑いがあり、トランプ氏はこれらの組織的な不正行為を最高裁に提訴した。メディアの意図的な反トランプ報道も捌かれるだろう。